追加型株式投信/0331400A
文字の大きさ
三菱UFJ 日本株アクティブ・ファンド “凄腕”
投信会社 : 三菱UFJアセットマネジメント
基準日:2024年05月17日
基準価額(前日比)
14,705
円
(
+30
円
)
純資産総額
103.58
億円
単位・追加型
投資対象地域
投資対象資産
補足分類
指定期間の「期首」または「毎月の積立」で、当ファンドを買い付けたと仮定した場合の期末の評価額を計算することができます。※分配金(源泉税控除後)は、購入手数料なしで自動再投資したものとして計算しています。
※このシミュレーションでは概算値で計算しておりますので、予めご了承ください。
購入のタイミング
期初一括購入
毎月積立
期 間
2000
2001
2002
2003
2004
2005
2006
2007
2008
2009
2010
2011
2012
2013
2014
2015
2016
2017
2018
2019
2020
2021
2022
2023
2024
年
1
2
3
4
5
6
7
8
9
10
11
12
月
1
2
3
4
5
6
7
8
9
10
11
12
13
14
15
16
17
18
19
20
21
22
23
24
25
26
27
28
29
30
31
日
~
2000
2001
2002
2003
2004
2005
2006
2007
2008
2009
2010
2011
2012
2013
2014
2015
2016
2017
2018
2019
2020
2021
2022
2023
2024
年
1
2
3
4
5
6
7
8
9
10
11
12
月
1
2
3
4
5
6
7
8
9
10
11
12
13
14
15
16
17
18
19
20
21
22
23
24
25
26
27
28
29
30
31
日
購入額
(手数料込)
円
購入額
−
円
購入手数料率
%
期末評価額
−
円
源泉徴収税率
過去の実績を使用
期末評価損益
(期末評価損益率)
−
円
%
固定値を入力
%
分配金合計
(うち税引後分配金合計)
−
円
外貨建て資産に投資する際に、為替変動リスクの影響を低減するために行う手法のことです。
為替ヘッジを行う際には、円金利がヘッジ対象通貨の金利よりも低い場合、その金利差相当分が為替ヘッジコストとしてかかります。
運用の目標基準、あるいはパフォーマンス(運用実績)の評価基準のことです。
複数の投資信託(ベビーファンド)の資金をまとめて、マザーファンドと呼ばれる投資信託に投資し、マザーファンドが株や債券等の資産に投資する運用方式のことです。
主としてファンド(投資信託および投資法人)に投資する投資信託のことです。
ファミリーファンド
複数の投資信託(ベビーファンド)の資金をまとめて、マザーファンドと呼ばれる投資信託に投資し、マザーファンドが株や債券等の資産に投資する運用方式のことです。
ファンド・オブ・ファンズ
主としてファンド(投資信託および投資法人)に投資する投資信託のことです。
投資信託において解約ができない期間のことをいいます。
投資信託の決算時に、期中の運用収益から受益者に支払われる金額のことです。
分配金が支払われると、その金額分基準価額が下落します。
投資した金額に対する分配金の割合を示す率です。
ここでは、直近1年間の分配金の合計額を、1年前の基準価額で割ることによって算出しています。
投資元本に対する一定期間の総合収益率のことです。
ここでは、分配金を非課税で再投資したとして算出した、分配金再投資基準価額による収益率を用いています。
データにどれだけばらつきがあるかを示す統計的な値のことで、投資における代表的なリスク尺度として用いられます。
この値が大きいほどリターンの変動性が大きいことを表します。
ここでは、日々のリターンの標準偏差を年率換算したものを用いています。
リスク1単位に対するリターンのことです。
リスクに対してどれだけリターンを得たかを表す、リスク調整後リターンの代表的な指標で、この値が高いほど高い評価となります。
一般的に以下の式で求められます。
(ポートフォリオの平均リターン - 無リスク資産のリターン) ÷ リターンの標準偏差
信託期間の途中で投資信託を換金した場合(一部購入時にかかる場合もあります)、徴収される金額のことで、信託財産の中に留保されます。
投資信託の運用・管理の対価として投資信託財産から支払われる費用のことです。
年率で表示されますが、信託財産からは日々差し引かれています。
ファンド・オブ・ファンズの場合、当該ファンドの信託報酬とは別に、投資対象である投資信託の信託報酬もかかります。
実質的な信託報酬とは両者を合わせた数値であり、投資対象ファンドの組入状況により変動します。
ここでは、設定した期間中の分配金について、基準価額に単純合算することで分配金込みの基準価額を算出しています。
当グラフでは、基準日から過去に遡った各期間について、当該ファンドの分配金再投資基準価額を用いた騰落率とカテゴリー平均収益率の騰落率を並べて比較しています。
ジェンセンのα’(アルファ・プライム)とは、ファンドのパフォーマンス評価の一種で、ファンドのリスクがベンチマークと同じであったとした場合、ファンドのリターンがベンチマークのリターンをどれだけ上回っていたかあるいは下回っていたかを表します。
この数値が高いほどパフォーマンスが良かったことになります。
(源泉徴収税率の推移)
~2003年12月31日まで 20%
~2012年12月31日まで 10%
~2013年12月31日まで 10.147%
2014年1月1日以降 20.315%
「期初一括購入」:
指定期間の「期首」に、当ファンドを買い付けたと仮定した場合のシミュレーションです。
「毎月積立」:
指定期間の「期首」および期間中の「毎月の応当日」(休業日の場合は翌営業日)に、当ファンドを買い付けたと仮定した場合のシミュレーションです。
指定期間の「期首」に、購入する金額(手数料込)を入力してください。
指定期間の「期首」および期間中の「毎月の応当日」(休業日の場合は翌営業日)に、毎月積立購入する金額(手数料込)を入力してください。
税込の購入手数料率を入力してください。
手数料込の購入額です。分配金再投資は除く。
毎月の手数料込の購入(積立)額の合計です。分配金再投資は除く。
分配金再投資による追加購入分を含めた期末評価額です。
上段:
期末評価額から購入額を差し引いた金額です。
下段:
購入額に対する期末評価損益の割合です。
上段:
税引前の分配金の合計。
下段:
源泉税控除後の分配金の合計。
当該金額を無手数料で自動再投資したものとして計算しています。
再投資による追加購入分は期末評価額に含まれています。
投資信託協会では、目論見書の表紙等に記載する投資信託の商品分類をよりわかりやすくし、投資家の商品選択の利用に資するため、商品分類に関する指針を制定しています。この商品分類は、「単位型投信・追加型投信の区分」「投資対象地域による区分(国内、海外、内外)」「投資対象資産による区分(株式、債券、不動産投信(リート)、その他資産、資産複合)」を組み合わせたものとなっています。
また、当該投資信託が、MMF(マネー・マネージメント・ファンド)、MRF(マネー・リザーブ・ファンド)、ETF(上場投資信託)に該当する場合はその分類を、インデックス型または特殊型(ブル・ベア型、条件付運用型、ロング・ショート型/絶対収益追求型、その他型)に該当する場合には当該事項を表示することとされています。
ファンドの財産的価値を示すもので、ファンドの時価に相当するものです。1日1回算出されます。
具体的には、計算日当日において当該投資信託勘定元帳に計上した資産総額から負債総額を控除した額に、基準価額表示通貨建て有価証券の評価損益および先物取引等評価損益を加減し、さらに当該通貨建て以外の外貨建て資産で運用する投資信託にあっては、外国投資勘定評価損益および為替評価損益を加減した金額を同日の残存受益権口数で割った価額となります。
なお、当初1口=1円の投資信託の基準価額は、原則として1万口単位で表示されます。
前日の基準価額と比較して、どのくらい動いたかを示す数字のことです。
投資信託の時価総額のことで、信託財産の資産総額から負債総額を控除して算出します。
投資した金額に対する分配金の割合を示す率です。
直近1年間の分配金の合計額を、1年前の基準価額で割ることによって算出しています。
投資元本に対する一定期間の総合収益率のことです。
分配金を非課税で再投資したとして算出した、分配金再投資基準価額による収益率を用いています。
投資元本に対する一定期間の総合収益率のことです。
分配金を非課税で再投資したとして算出した、分配金再投資基準価額による収益率を用いています。
データにどれだけばらつきがあるかを示す統計的な値のことで、投資における代表的なリスク尺度として用いられます。
この値が大きいほどリターンの変動性が大きいことを表します。
日々のリターンの標準偏差を年率換算したものを用いています。
データにどれだけばらつきがあるかを示す統計的な値のことで、投資における代表的なリスク尺度として用いられます。
この値が大きいほどリターンの変動性が大きいことを表します。
日々のリターンの標準偏差を年率換算したものを用いています。
投資元本に対する運用期間の総合収益率のことです。
ここでは、分配金を非課税で再投資したとして算出した、分配金再投資基準価額による収益率を用いています。
前営業日の基準価額が入力されます。
任意の条件で計算したい場合は、基準価額を入力してください。
購入時手数料(税込)の上限が入力されています。
任意の条件で計算したい場合は、購入手数料率(税込)を入力してください。
※初期値として、目論見書記載の手数料の上限値が入力されていますので、適宜変更してください。
直近の分配金が想定分配金として入力されています。
任意の条件で計算したい場合は、想定分配金を入力してください。
当ファンドの分配頻度が入力されています。
「購入金額」:
購入金額(手数料込)に基づいて、購入口数、購入時手数料、分配金利回り等を計算します。
「購入口数」:
購入口数に基づいて、購入金額、購入時手数料、分配金利回り等を計算します。
「受取分配金(税引後)」:
1回あたりに受け取ることができる分配金(税引後)に基づいて、購入金額、購入口数、購入時手数料、分配金利回り等を計算します。
購入時分析にあたっては、分配金はすべて普通分配金として、税率20.315%で分配金にかかる税金を計算します。
任意の条件で計算したい場合は、税率を入力してください。
購入時手数料込の購入金額です。
購入口数です。
購入金額のうち購入時手数料(税込)の金額です。
1回あたり受け取ることができる分配金の合計です。
1年間で受け取ることができる分配金の合計です。
購入金額に対する1年間で受け取ることができる分配金の合計の割合です。
当ファンドの信託財産留保額が入力されています。
任意の条件で計算したい場合は、信託財産留保額を入力してください。
解約時基準価額から信託財産留保額を差し引いた金額です。
当ファンドの解約時手数料率が入力されています。
任意の条件で計算したい場合は、解約時手数料率を入力してください。
解約金額が購入金額を上回っている場合の譲渡益にかかる税金です。
解約時手数料率で計算した解約時手数料(税込)です。
投資期間は5年が入力されています。
投資利回りを任意の条件で計算したい場合は、投資期間を入力してください。
解約時手数料(税込)を控除した後の解約金額です。
解約時基準価額は前営業日の基準価額が入力されています。
任意の条件で計算したい場合は、解約時基準価額を入力してください。
購入金額に対する1年あたりの分配金と譲渡損益の割合です。
解約時試算にあたっては、解約金額が購入金額を上回っている場合、税率20.315%で譲渡益にかかる税金を計算します。
任意の条件で計算したい場合は、税率を入力してください。
3年と1年のレーティングを5段階で表示しています。
●(3年)/◆(1年)の数が多いほどランクが高くなります。
下部の図は同種のファンド内での相対的な位置を表していて、同じレーティングのファンドでも右側にいくほど高位となります。
レーティングは、株式会社アーティスソリューションズが、ジェンセンのα’という指標により算出しています。
各ファンドにおける日々の騰落率(リターン)のブレをリスクとみなし、3年間および1年間の各ファンドのリターン/リスクがベンチマーク(同種ファンドの平均指数)のリターン/リスクと比較して、リスクに見合ったリターンをどの程度上回っているかで評価しています。
(C) Artis Solutions Co.,Ltd. All Rights Reserved.